2024年はホームポートである「仁尾マリーナ」の指定管理者の切り替え年にあたっていたが、ユニマットプレシャス社が継続してその業務を継続してくれることになった。まずは、ほっとしている。同社は旧日産マリンを買収して今日に至っているが、その間継承したマリーナの選択と集中を進めてきたからだ。その中にあって「仁尾マリーナ」が遠隔地であるが故に切り捨ての対象になってしまうのではないかと気になっていた。届いた新年度の請求書封筒を見る限り、価格、サービス内容に変化はないようである。
しかし、ユニマットプレシャス社の躍進ぶりはすごい。「夢の島マリーナ」の指定管理も獲得し、これで東京圏の大規模マリーナはその過半を同社が運営を担うことになったのではないか。縮小市場の中で残存者利益を追求する戦略は強いリーダーシップを持つ経営者がいなくては出来ない。合意形成に向けての根回し、そして全員一致の経営スタイルを取るサラリーマン経営者には無理であろう。
さて、春のボートショー（横浜）も終わった。往時なら各TV局の中継報道をよく目にしたが、果たして今年はどうであったのであろうか。来場者は4日間で3.5万人、この数をどう見るかだが、きっと多くはないのだろう。
それが類推できるのが、冒頭のグラフである。それによれば、1999年から2022年の23年間でプレジャーボート（クルーザー、ディンギー、モータボート）の隻数は34万から15万艇にほぼ半減しているとされている。その主たる牽引役は25f未満のモーターボートとディンギーとなっている。いずれも次の世代に繋がる入門艇クラスである。これに対して大型ボート、クルーザーヨットはこれほど減っていない。
この理由ついては、もともと数が少ないことや、艇自体の寿命が長いのでマーケット全体の動きに連動しないという解釈も成り立つ。そして、近年、肌感覚ではお目にかかる新艇は大きいサイズが多くなっているような気がする。これについては、所得の2極化を反映しているという理由がよく言われるが、果たして新たに金持ちになった高額所得層がいきなり大型艇を買うのであろうか、そう簡単に操船できるとも思えない。
最もショックだったのはプレジャーボートオーナーの平均年齢が72〜75歳という事実であった。このままいくと、日本は長寿国なので次の5年後調査ではこの平均年齢が77〜80歳となるのであろうか？あるいは下船するオーナーから次世代への譲渡が進み逆に平均年齢は下がるという考え方もある。しかし、次世代と言っても、その中に若者世代を見出すのは難しいかも知れない。
